高性能で快適な住まい「ダブル断熱」(オプション)

ダブル断熱(オプション)は、「魔法瓶のように、冬は暖かさを逃さず、夏は涼しさを守る」高性能住宅。

室内壁の内側、壁内に断熱材を施工する内断熱と、外側に断熱材を施工する外断熱の２つの断熱材を使用する「ダブル断熱」(オプション)の工法になります。

ダブル断熱(オプション)とは

住宅の壁や屋根に、柱の間に入れる「内断熱（充填断熱）」と建物の外側を包む「外断熱（外張り断熱）」を組み合わせて断熱性能を大幅に向上させる工法です。それぞれのメリットを活かすことで、高い気密性と断熱性を実現します。

ダブル断熱(オプション)の仕組み

内断熱（充填断熱）
柱と柱の間に、硬質ウレタンフォームやグラスウール、ロックウールなどの断熱材を充填する一般的な工法です。
外断熱（外張り断熱）
建物の外側を板状の断熱材ですき間なく覆う工法です。熱橋（ヒートブリッジ）と呼ばれる、柱や梁など断熱材が途切れる部分から熱が逃げるのを防ぐ効果があります。

ダブル断熱(オプション)の特徴

ダブル断熱(オプション)がもたらす快適性と健康

ダブル断熱(オプション)は、住宅の快適性を格段に向上させ、住む人の健康を守る上で非常に重要な役割を果たします。
まず、優れた断熱性能により、外気温の影響を受けにくく、一年中安定した室温を保てるため、夏はさわやかに涼しく、冬は暖かく過ごすことができます。特に、壁や窓の表面温度も安定するので、冷たいコールドドラフトを感じることなく、家中のどこにいても均一な快適性が得られます。また、急激な温度変化が少ない環境は、ヒートショックのリスクを低減し、住む人の健康維持に貢献します。さらに、結露の発生を抑える効果もあり、カビやダニの繁殖を防ぐことで、空気環境をさわやかに保ち、アレルギーなどの予防にもつながります。ダブル断熱(オプション)は、単なる省エネ対策に留まらず、日々の生活に質の高い快適性と安心できる健康的な環境をもたらします。

ダブル断熱(オプション)は、木造住宅の「結露」を防止し家の寿命を伸ばします。

木材にとって過剰な水分は、木を腐らせ、シロアリやカビの発生を促進し、柱などの構造部分をむしばんでいく原因となります。外の寒暖差だけでなく、最近では技術の発展により気密が高くなるこで、夏場にも結露が発生しやすくなりました。結露は室内と室外の温度差によって発生するので、断熱が十分にされていないと水分は過剰なまま室内や壁内に残り、家の寿命を短くする原因となります。ダブル断熱(オプション)は、水蒸気・湿気の発生を防ぎ内断熱と外断熱の二重断熱効果で、室内と外の温度差を少なくし、結露を起きにくい状態になります。

ダブル断熱(オプション)メリット

高い断熱性と快適性
内断熱と外断熱を組み合わせることで、家全体が魔法瓶のように外気の影響を受けにくくなります。これにより、夏は涼しく、冬は暖かい快適な室温を保ちやすくなります。
省エネ効果
冷暖房効率が向上するため、光熱費の削減につながります。
結露の防止
室内の温度差が小さくなるため、壁の内部結露を防ぎやすくなります。建物の腐食やカビの発生を抑え、家の寿命を延ばす効果も期待できます。
耐震性の向上
外張り断熱が建物の外側をパネル状に覆うことで、耐震性を高める効果もあります。
健康被害のリスク低減
家の中の急激な温度変化が少なくなるため、ヒートショックのリスク軽減にもつながります。

ダブル断熱(オプション)デメリット

初期コスト増加
一般的な断熱方法に比べて、断熱材の種類や施工の手間が増えるため、建築コストが高くなる傾向があります。
壁が厚くなる
狭小地では居住スペースが狭くなる可能性がある
施工精度が重要
高い断熱性を確保するには、気密性も高める必要があります。そのため、すき間なく断熱材を施工する高い技術力が求められます。

ダブル断熱の費用は、一般的な住宅の断熱方法と比較して高くなる傾向がありますが、その分、長期的に見れば光熱費の削減や家の耐久性向上といったメリットがあります。

住宅性能表示制度の見直し

脱炭素社会の実現に向けた動き
世界的なCO2排出量削減の目標や、政府の「2050年カーボンニュートラル宣言」などを受け、住宅の省エネルギー性能の向上が強く求められています。
消費者の高まるニーズ
省エネ性能の高い住宅は、光熱費の削減だけでなく、快適性や健康面でのメリットも大きいため、消費者の関心が高まっています。
性能基準のギャップ
特に省エネルギー性能に関して、従来の制度基準が、実際の高断熱・高気密住宅の性能水準に追いついていないという課題がありました。

日本の住宅省エネルギー基準と主な出来事の年表

年度	出来事
1980年度	S55年基準制定(等級2)
1992年度	H4年基準制定(等級3)
1995年	阪神・淡路大震災
1999年度	H11年基準制定(等級4)
2011年	東日本大震災
2013年度	H25年基準制定(一次エネルギー消費量基準追加)
2016年度	H28年基準制定(冷房期の日射熱取得率基準変更)
2016年	熊本地震
2021年度	省エネ基準説明義務化
2022年度	長期優良住宅等断熱等性能等級5適合を要件化。断熱性能等級5・6・7新設。
2023年度	フラット35省エネ基準適合を要件化
2024年度	新築住宅の販売・賃貸省エネ性能表示義務化
2024年	能登半島地震
2025年度	断熱等性能等級4適合義務化予定
2030年度	断熱等性能等級5適合義務化予定

省エネルギー対策等級の引き上げ（2022年10月施行）

これまでの省エネルギー対策等級は、最も高い断熱等級4が「ZEH基準相当」とされていましたが、この基準が一般的な水準となりつつありました。見直しにより、新たに断熱等級5（ZEH基準相当）と断熱等級6（HEAT20 G2レベル相当）が追加されました。

断熱等級５
2022年4月に義務化された「建築物省エネ法」の省エネ基準を上回る水準で、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の誘導基準と同等です。
断熱等級６
さらに高い断熱性能を求められる基準で、高性能住宅で採用されるレベルに相当します。これにより、より高性能な住宅が明確に評価されるようになりました。

※2025年には断熱等級4以上の適合が義務化される予定であり、住宅の省エネ性能は今後さらに重視されることになります。

スタッフの一言

ダブル断熱(オプション)は、建物の内側と外側の両方から断熱材を施工する、非常に高性能な断熱工法です。二重の断熱層で家全体を包み込むため、従来の単独の断熱工法よりも遥かに高い断熱性能を発揮し、さまざまなメリットをもたらします。出かけるときに切った、冷房のひんやりした空気が帰ってくるまで保たれていたり、夜寝る前に切った、暖房のあたたかさが朝まで残っていたりするなど優れた断熱効果を発揮するので、冷暖房費も抑えることができます。しかしながら、断熱材(オプション)の材料費や施工費が二重にかかるため、建築費用は高くなります。長期的な光熱費削減効果や健康維持のメリットを考慮したトータルコストで判断することも重要です。高い快適性、経済性、耐久性を実現するダブル断熱は、これからの時代に求められる高性能住宅のスタンダードです。ご自身の家づくりでひとつの計画として検討してみてはいかがでしょうか。